別々の道を歩き出す手段が婚約解消

婚約を経ていても、残念ながらうまくいかないといった展開も十分に考えられます。その場合は、婚約解消という選択に至ります。しかし、ただ結婚を破棄したいという意思を伝えるだけでよいのかといえば、そうでもありません。お互いに気持ちよく新しい道を踏み出せるよう、理想の終わらせ方をするべきです。押さえておくべきポイントを、まとめました。

相手に伝えるタイミング

タイミングの重要性

婚約解消は、普通のカップルが別れるのとは意味が違います。結婚の約束を結んでいたにもかかわらず、身を固めることを想定していたにもかかわらず、突然裏切られる形となるため、解消された側としてはショックも大きいことでしょう。また、ショックを与える、与えられるだけで済まされないのが婚約解消の難しいところです。なぜなら、与えたショックの度合いや金銭的な損害などにおいては、訴訟問題へと発展することも考えられるためです。
そんな状況を防止するポイントこそが、タイミングにあります。気持ちの面が破綻しているともなれば、いずれにせよ関係を続けて結婚に至ることは難しいでしょう。それならば、よりスムーズに別れられる理想のタイミングを追求すればよいのです。ではいったい、どのようなタイミングが理想的なのでしょうか。以下より例をご紹介します。

正当な理由を明確にしてから

思い立ったが吉日とはいいますが、婚約解消については気分のままおこなうべきではありません。訴訟による損害賠償が請求されるのは、多くが解消を提案した側に他なりません。ベストなタイミングがくるまで、じっくり待つことも重要といえます。特に大切なのは、正当な理由を明確にするということです。なぜなら、相手側に否があるとする正当な理由があってこそ、訴訟時の優劣が決まるためです。あなたが解消される場合はもちろん、解消する側のときも、責任が和らぐよう理由を明確にしておくことはとても重要といえます。理由が明確であれば、損害賠償の対象にならないこともあるのです。
理由の例としては、相手の浮気・相手に愛人や子どもがいた、性的異常・性的不能が受け入れられない、婚約後の暴力や侮辱、相容れない信仰をもっている、決定的な性格の不一致などが挙げられます。比較的ライトなものもありますが、これらすべて、正当な理由として法的に扱われる可能性が高いものです。

冷静なタイミングで

婚約関係の解消ともなると、それをよしとしていなかった側としては、怒り心頭といったところでしょう。悲しみもかなりのものです。そのため、気持ちのすれ違いが起こり始めたまさにその瞬間に解消を切り出すというのは、避けるべきです。感情が高ぶった状態のままに訴訟を起こすともなれば、本来追求すべきレベル以上のやりとりにまで至りかねないためです。結婚以前の問題とはいえ、裁判をも介するわけですから、決して軽視できる展開でもありません。お互いが冷静に双方のことを考えられる、落ち着いたタイミングで切り出すべきといえるでしょう。

解消後の対応

解消したから終わりでもない

婚約解消の最大の意義は、文字通り婚約の解消でしょう。ですが、約束を解消できたからといってそこで終わりでもありません。それだけ、婚約とは重要な存在なのです。口約束だけでも婚約は成立するため、安易におこなってしまわないよう気をつけることが欠かせません。ではいったい、どのような対応をするべきなのでしょうか。

損害賠償について

婚約による訴訟が起こったら、損害賠償の支払いが生じることも十分ありえます。ですがここで発生する金額は、破棄されたこと、もしくはその正当な理由を作られたことに関する慰謝料だけでもありません。たとえば、結婚式場のキャンセル料、無駄になってしまった結婚支度金、仲人への礼金、寿退社した場合の財産的な損害、そしてそれにかんしての慰謝料などが挙げられます。結婚前とはいえ、結婚という一大イベントに備えてさまざまな準備が必要となってきます。そこにおいて使用したお金も大きな額となりやすいので、決して簡単に終わらせられるものでもないのです。請求するための対応、そして請求されたときの支払い準備などについて、意識しておかなくてはなりません。

相手方家族との話し合い

婚約は、カップルだけで進められるものでもありません。双方の家族にも紹介して、仲を深めつつおこなっていくものです。そのため婚約解消の際には、相手家族との関係もきっちり清算しておくことが重要となってきます。もちろん、以降も順調な関係を続けていっても問題ないわけですが、いずれにおいてもしっかり話し合うことが欠かせません。
特にポイントとなるのは、結納金についてです。結納時には、まとまったお金の受け渡しをおこなうという風習が存在します。近年はこの流れが省かれるケースも増えてきているようですが、もし結納金の授受があればこの部分も清算しておくべきです。つまり、結納金の返還をおこなうかどうかという話です。この点に関しては、義務として返還しなければならないケースも存在します。パートナーとの訴訟問題と同様に、しっかり注視しておかなくてはなりません。