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新居で新生活をはじめるときの注意点
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新居で新生活をはじめるときの注意点

結婚式を挙げた後は新婚旅行、それから帰ってくると、新居での新生活のスタートとなることは多いのではないでしょうか。このページでは、新居を決めることから新居での新生活を始めたときにやっておくべきことまで、新生活をはじめるにあたっての情報を紹介しています。

新居を決めるまでの注意点

新生活の準備、新居探し

結婚後の新生活をどう送るか。それは、以前から同棲していて住居を変えるつもりがない場合以外、住まいを決めるところからはじまります。なんといっても、住まいは生活の基盤となるものですから、自分達に合う住まい選びができたかが、新生活の好調なスタートに大きく影響するといってもいいのではないでしょうか。ですから、結婚が決まれば結婚式や披露宴の準備もさることながら、新居をどうするかの準備もはじめなければなりません。
ところで新婚夫婦の新生活の準備にあたっては、最初にふたつの選択肢が出てくるかと思います。それは親と同居するのか、同居しないのかです。夫側か妻側か、どちらの親との同居にせよ、家には物理的なスペースの制限があります。どれくらいのスペースを夫婦用に使わせてもらえるのかを親と相談して了承を得つつ、持ち込む家財道具を決めましょう。仮に、親のたっての願いですることになった同居だとしても、そこはやはり自分の家では無いわけですから、家具を持ち込む際は許可を得るようにした方がのちのち問題が起きる可能性を少なくできるでしょう。
親と同居をしない場合は新居を借りる、もしくは購入か建てるかになるわけですが、親からの経済的援助がある場合は、どこからどこまで支援を受け、どこからどこまでの金銭的負担を自分達で担うかということをしっかり決めておくべきです。これも、のちのちのトラブルを未然に防ぐためです。支援が無い場合は、ふたりの経済状況に応じた新居を探すか購入することになります。なお、購入で住宅ローンを組む必要があるなら、一般的には無理なく返済できるレベルに抑えた方が無難です。また、賃貸なら、敷金礼金などのことを考えて最低家賃の6ヶ月は用意する必要があるでしょう。また引越業者を使うなら、その費用もかかります。また、先に触れた全ての場合にいえますが、新しい家族が増えたときのことも念頭においておくべきでしょう。

別居の場合、新居探しのポイント

次に、購入か賃貸かに関わらず、親とは別居で新居を探すときのちょっとしたポイントについて紹介していきます。まずはふたりで話し合って、大まかにどの地域に住みたいか、間取りはどれくらい必要か、住居費はどれだけ負担できるかを決めておきます。
地域選びで重視されるのは、通勤面での利便性(共働きなら双方にとって重要です)、治安の安全面や買い物などの日常生活の面から見た周辺の住環境あたりでしょうか。実際にその地域に足を運んで、住民や街並みの雰囲気を感じ取っておくと良いでしょう。間取りに関しては、先に触れた子供の誕生も念頭に入れつつ、広さ、キッチンの設備や風呂、トイレ、収納など大まかな希望の線を作っておきます。また、仕事の都合などで生活パターンがずれて来ることもありえますから、お互いにプライベートな空間を確保できる余裕があると良いかもしれません。住居費に関しては、無理せず負担できる上限をあらかじめ設定しておくと新居探しも効率化できます。
実際に物件を探す際は、実店舗なりウェブサイトなり不動産業者の出す情報、街を実際に散策して貸物件、売り物件の看板を探すなどがあります。そして気になる物件があれば、実際に内見させてもらい判断材料としましょう。アンペア数や日当たり、動線、気密性、防音性など実際に訪れて確認しておきたい項目はいくらでもあります。
新居にしたい物件が定まったら、住宅ローンや賃貸料をどちらがどれだけ負担するかといったことも、あらかじめ決めておくといいでしょう。ただし、昨今は労働市場の流動化も著しいですから、絶対的なものでなく現時点での目安と双方が捉えておくと、状況の変化に柔軟な対応ができるかもしれません。

新居での新生活をはじめる際のポイント

新居で行う諸々の届出

現在では先にどちらかが入居して、新婚旅行から帰ったタイミングでふたり揃って入居というケースばかりではないようですが、ここでは新婚旅行後にそろって入居した前提で、新居での新生活でやるべきことを紹介していきます。
まずやるべきことは住民登録です。新居に引越し後14日以内に行いましょう。過ぎると過科料を徴収される可能性があります。同一市区町村内であれば転居届け、そうでなければ新居のある自治体へ転入、旧住所地の自治体へ転出の届けを出します。なお、転居先の住民票は他の手続きでも必要になりますから、真っ先に済ませるとよいでしょう。また、手続きには転出証明書(他の自治体からなら)と印鑑、身分証明書が必要です。そのほか印鑑登録(旧居住地の印鑑登録は廃止届を)、国民年金などの社会保障に加入者ならその住所変更も必要です。運転免許証も警察署などで、なるべく早く登録住所を更新しましょう。金融機関への住所の変更届けも必要です。
また、電気、水道、ガスといったライフラインは、引越した当日から使えるように、事前に開通させておきましょう。

新居に移ってからのご挨拶

近年は住環境や地域により必ずしも行わない場合も見受けられますが、隣近所への引越しの挨拶は新婚旅行から戻り、新居に入ってから一両日中に行うものだとされています。新居が戸建なら向こう三件両隣、集合住宅なら両隣、向こう、上下階にふたり揃って挨拶します。親と同居の場合は親も同行する方が良いでしょう。挨拶をした方が良いかどうか迷うようなら、大家や管理人、仲介した不動産屋に尋ねてみましょう。
また、旅行から帰ったら、それぞれの実家への挨拶もあります。すぐに電話なりで無事戻ったことを報告し、日を改めてふたりでお土産を持参して挨拶にまわります。加えて、披露宴の主賓や媒酌人を務めていただいた方々のお宅へもお土産を持参して挨拶に伺いましょう。また披露宴で受付や司会を務めてもらって、特にお世話になった友人などにも同様です。披露宴に招待していなくても、ご祝儀をいただいた場合も、旅行から帰った後、式から一ヶ月以内にお礼状を添えて、いただいた額の約半額の品物を内祝として贈ると良いでしょう。